無料のSEOツールはテレウェイブ

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	SEO対策についての悩みを相談「おしえて！　SEOTOOLS」は、SEO（検索エンジン最適化）に関する悩みを解決するためのコミュニティサイトで、質問や回答を投稿できるのは会員のみだが、会員にならなくてもQ＆Aを検索・閲覧することはできる。　ブラストホールディングスは、運営中の無料SEOツール公開サイト「SEOTOOLS」に加えてQ＆Aサイトを提供することで、近年関心が高まっているSEO対策についての情報提供を行う。グローバルリンクジャパンは、アクセス解析ツール「Logist（ロジスト）」にスマートフォンやゲーム端末、携帯3キャリアの解析機能を11月中旬に追加すると発表した。これによって、iPhoneなどのスマートフォンや、PSP、ニンテンドーDS、Wii、PLAY STATION3などのゲーム端末によるアクセスやコンバージョンなどを解析することが可能となる。　また、3キャリア（NTT docomo、au by KDDI、SoftBank）端末を使用したユーザーによるインターネット利用の拡大を受け、モバイルサイトのアクセス解析にも対応し、11月中旬からオプションでモバイルSEOサービスの提供を予定している。　「Logist」の提供形態はSaaS方式で初期費用は無料。新機能追加によりPCとモバイルの両サイトを同時に解析することができる。価格は従来と変わらず最低価格が月額9,800円～を予定している。米「Sphinn」は2007年7月にオープンし、その1年後には早くも記事投稿数が60,000を突破する米国最大のサーチマーケティング・ポータルサイトに成長した。ウェブマスターを務めるDanny Sullivan氏は「Search Engine Guru（検索エンジンの開祖）」と呼ばれ、SEMブログ「Search Engine Land」の編集長、SEMカンファレンス「SMX（Search Marketing EXPO）」の議長も務め、GoogleやYahoo！　と太いパイプを持つ人物。　「Sphinn」は世界の検索マーケティング情報を集約・配信するだけでなく、「SEOmoz」のRandfish氏や「SEO Book」のAaron Wall氏、GoogleのMatt Cutts氏を含む世界中のSEO業界のエキスパートが議論に参加していることでも知られている。　10月10日にオープンした日本版「Sphinn Japan」は、Search FOX社が米サイトを運営するThird Door Mediaと独占ライセンス契約を結んで提供。運営にあたっては、アイレップの渡辺隆広氏を筆頭に、スマートシステムの阿曽鉄之輔氏、フラクタリストの佐藤竜也氏ほか、日本のSEO業界を代表する様々なメンバーがオフィシャルユーザーとして参加する。　フルスピードと光通信は、SEOを中心したWebコンサルティング事業と、OA機器の販売やインターネット関連サービスなど、それぞれ異なる分野で事業を展開。今回の合弁会社設立は、フルスピードのWebプロモーション支援サービスの拡販を図るというニーズと光通信のWebマーティングに係る競争力を向上させるというニーズが合致したことにより実現した。　合弁会社「株式会社フライト」は、フルスピードの加藤大昌氏を代表者として10月1日に設立される予定。資本金7,000 万円（予定）の出資比率は、フルスピード51％、光通信49％。新会社フライトは、光通信グループとそのビジネスパートナーに対して、SEMサービスの導入を図ることを主な業務として展開する ■利用者の7割が男性、主婦層も徐々に増加　全国の「もしもドロップシッピング」会員を対象に行われた今回のアンケート調査では、1,983名の回答を得た。回答者の性別を見ると、男性7割、女性3割だが、同レポートは「予想以上に女性が多い」と分析。年代別では30～49歳までの年齢層が全体の7割を占め、既婚者も全体の7割近くになっている。職業で最も多いのは「会社員」が44％で、「自営業」、「主婦」が続いており、「副業」や「お小遣い稼ぎ」として利用している人が7～8割。特に主婦ユーザーの割合が徐々に増加しているという。　ドロップシッピングに取り組む時間は「1日30分未満」が最も多く、かなり短い。しかし、「商品を販売するまでにかかった期間」では、約4割の人が1か月以内に商品受注を得たと回答しており、短時間でも日々継続しながら成果をあげているようだ。　また、集客方法に関しては、「PPC広告」（検索連動型広告）、「SEO」、「その他」がそれぞれ3割を占め、「その他」ではチラシの配布など、リアルでの集客を行っている人もいるという。 ■ドロップシッピング以外にも、さまざまな副業にチャレンジ　ドロップシッピングを利用している理由としては、「趣味」と「副業」がほぼ同率の4割で、「本業」として取り組んでいる人も全体の7％を占めている。そんなドロップシッピングユーザーの世帯年収データを見ると、年収300万円以下の人は全体の4割近く、年収500万以下の人が7割を占めている。　また、現在の収入に対する満足度についてたずねたところ、「まったく満足していない」は78％で、「満足していない」と「やや満足していない」と合わせると、現在の収入に満足していない人は全体の93％にのぼる。　こうした収入への不満からか、ドロップシッピングだけでなくさまざまな副業を試している人も多く、6割以上の人が何らかの副業を経験。中でも「アフィリエイト」、「オークション」など、インターネットサービスを利用した副業の人気が高くなっている。　同レポートでは、30代から40代の既婚会社員の男性と主婦の女性が多いドロップシッピングユーザーは、支出の増加や老後の蓄えに備えるために利用している人が多いと指摘。今後は、ユーザーの生活をサポートできるような大型かつ安定した基盤へとドロップシッピングを進化させていくことがドロップシッピング業界の課題だとしている。これまで順調に市場を拡大してきた「ケータイ通販」であるが、市場の拡大は新たなプレーヤーの参入を招いており、今後、企業間競争は確実に激化する。その中で問われるのは、参入各社が、ユーザーにどれだけの満足感を提供できるかだ。特に、通販に共通するノウハウとモバイルならではの特性をいかに融合させていくかが、重要なカギとなるであろう。来るべき「ケータイ通販」優勝劣敗時代の生き残りのカギを探る。＜ケーススタディ＞　常に新鮮な売り場づくりを目指すことで、PCによるネット通販を上回るまでに成長　～株式会社ネットプライス～　2000年3月、（株）ネットプライスでは、商品の購入申込者が集まれば集まるほど、価格が下がり、普段よりおトクな価格で購入できるインターネット上での販売モデル「ギャザリング」（共同購入）を日本でいち早くスタート。また、2000年9月には、他社に先駆けて、携帯電話を使ったケータイ通販市場への参入も果たした。現在、同社の売上高に占めるケータイ通販は約6割を越えるまでに成長している。ギャザリングシステムによる「ちびギャザ」事業を展開　（株）ネットプライスは、2000年9月、当時、普及期にあった（株）NTTドコモのiモード上でケータイ通販サイト「ちびギャザ」の展開を開始した、ケータイ通販市場の先駆的存在だ。2000年3月に事業をスタートした時は、PCサイト「ネットプライス」経由の受注が中心であったが、現在ではケータイ通販での受注がPC経由を上回る状況となっている。　なお、同社は2007年2月に持株会社制に移行。現在では持株会社である（株）ネットプライスドットコムの下、ドロップシッピング事業の（株）もしも、化粧品企画販売事業の（株）シアン、インターネットオークション関連事業の（株）デファクトスタンダード、海外事業関連EC事業の（株）ショップエアラインなどのグループ企業と連携して事業を展開している。　「ちびギャザ」の最大の特色は、PCサイト「ネットプライス」同様、独自の「ギャザリングシステム」を採用していること。このシステムでは、原則として1週間（火曜日13時から翌週火曜日13時まで）の販売期間中における商品の購入申し込み数量に応じて、販売価格を通常3～4段階に設定。申し込み数量が設定数量に達した場合には販売価格が値下がりする。限定された販売期間における1商品当たりの受注件数をより多く集めることで、仕入先に対する価格交渉力を確保する。それにより、仕入れ価格を下げ、さらに受注発注で在庫リスクを軽減化し、高いコストパフォーマンスを実現している点が特徴的だ。　2007年10月現在、「ちびギャザ」の登録会員数は約100万人。そのうちの約90％は25～40歳を中心とした女性である。一方で、男性向け商品を揃えた「オトコのギャザ」コーナーを設けるなど男性向け商品の拡充も図っており、同コーナーのシェアが売上高ベースで12～13％を占めるなど、一定の成果を上げている。常に新鮮な商品を調達することにより、魅力ある売り場を実現　「ちびギャザ」の取扱商品は週500～600アイテム前後。その大半を毎週、つまり年間50回以上入れ替えており、月間の取扱商品は1,500～2,000アイテムに及ぶ。商品ジャンルは、ファッション、美容・健康商品、生活雑貨・食品などを中心に非常に幅広い。それぞれ得意の商品ジャンルを持つバイヤーチームが、日々パートナー企業（仕入先）と商談を行い、常に新鮮な商品を調達することにより、魅力ある売り場づくりを図っている。なお、商品の更新は原則として週1回火曜日に行っているが、特に魅力的な商品が入手できた際には、「ゲリラギャザ」と称して、火曜日から翌火曜日の販売期間の途中であっても、お客様に提供している。　価格帯については底値（販売数量が最高レベルに達した場合の価格）で平均約5,000円。底値2,980円、3,980円の商品から、7,000～8,000円前後の商品までさまざまな価格の商品の充実を図っている。ちなみに、それ以上の高額商品も取り扱っており、100万円以上ものブランドバッグを販売することもあるとのことだ。客単価については、1万円をやや超える程度となっている。　なお、配送については、販売期間終了後、同社のセンターに各パートナー企業から発注商品が納品され、全国のお客様へ発送する体制がとられている。また、代金回収については代引きとクレジットカード決済を可能としており、現状では、ほぼ半数ずつの利用となっている。
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